【先週のSNSトレンド】話題の記事まとめ|2月5日月曜日

話題の記事とは、SNSでシェアが多くトレンドとなっている記事のことです。モノWatchでは、毎日区分けされた話題コンテンツを発信しております。月曜日は話題な「一般的な記事」です。

AppleとDropcamの元スタッフが「車」に意識を向けるとどうなるか

AppleでiPhone、MicrosoftでHololens、 そしてDropcamで製品に関わってきたベテランが、注意を向けるとドライブレコーダーはどんなものになるでしょうか?
カリフォルニアを本拠地とするOwl社が木曜日にLET搭載のセキュリティカメラを発表しました。この製品Car Camは内向き外向き両方に向いたカメラを搭載し24時間までのビデオ映像を記録することが出来ます。車に何か起きたら、所有者に警告を発し、映像はスマホを通じて拡散することも出来ます。同社のCEO、Andy HodgeはAppleでiPad開発に10年関わった後Dropcamで開発部門を率いていました。
製品の市場導入価格は349USドルで、これにはLETの一年分の提供代金が含まれています。
Car Camのフィーチャーのひとつは、「OK Presto」とデバイスに声をかけてから自分の記録しておきたい状況を説明することで、その項目に関連する映像を自分で選んだ時間分、録画保存できることです。
Car Camはこれからも機能を開発していくでしょうし、将来は自動運転タクシー、カーシェアなどの分野に必要不可欠になるでしょう。

話題の元記事はこちら: Apple, Dropcam Veterans Launch Owl Security Camera for the Car

Strava社のフィットネス・トラッカーのヒートマップ機能が、軍事施設の場所を露呈

Strava社は、スマホのGPS機能を使い、使用者がいつどこでエクササイズしているかが分かる製品を作っています。昨年11月に同社が発表したヒートマップでは、全世界で10億に及ぶ熱心なエクササイズの様子が明らかになりました。しかし、ある専門家は、このヒートマップで、世界の軍事施設での兵士のルーチンが簡単に分かってしまう、と指摘しました。軍事基地の位置自体は、グーグルマップや一般の衛星写真によって既に分かってしまっていますが、今回明らかになってしまったのが、その場所でどの様な活動が行われているかを探ることが出来るということです。米空軍大佐John Thomasはこの件に関して、軍はこのヒートマップの意味合いを調査している、と述べました。
以前には政府支給のスマホで“ポケモンGO”がダウンロードされていたこともありました。軍は兵士に自分の所在が分かってしまうアプリの利用に関して、注意を喚起しています。
Stravaの出来事は、利用者にどの様な情報が外部に伝達されてしまうのか意識する必要性を示しました。

話題の元記事はこちら: Strava’s fitness tracker heat map reveals the location of military bases

ブロックチェーンIoT - 2つのメガトレンドを併用する4つの重要なメリット

ブロックチェーンIoTはIT分野だけでなく、ビジネスの分野でも興味を持って語られています。
スマートマシーンをブロックチェーンを介して操作する、というアイディアには、明らかな利点があります。先ず、複数のネットワーク、組織を介してデータのやり取りや管理が行われる際、恒久的で不変な記録が残ります。次に暗号化されて伝達されることで、データの信憑性が確保されます。書き換えに関するアクセスキー(これは、通常機械に内蔵されています)を持たない限り、人間がデータを書き換えることは不可能です。第3に、イーサリアムが採用しているような“スマートコントラクト”機能を使えば、決済などをより安全に行うことが出来ます。最後にブロックチェーンはIoTのセキュリティを飛躍的に改善する可能性があります。
IoTの一極集中型のデータ管理は、そのデータの数がどんどん増え続ける現状、早晩飽和状態となるでしょう。ブロックチェーンの分散型データ収納方法で、利用者のデータへのアクセス方法の簡略化、時間短縮などが可能になるでしょう。

話題の元記事はこちら: Blockchain And The Internet Of Things: 4 Important Benefits Of Combining These Two Mega Trends

Cleveland FoundationがCase Western Reserve UniversityとCleveland State Universityに175万ドルを授与 - IoTコラボを開始

第4の産業革命と呼ばれるIoTの経済効果は全世界で6兆ドルに上ると見られています。
Cleveland Foundationからの資金で、両大学は優秀な人材を確保し、研究所を設立し、ITコラボの組織を正式に確立することが出来ます。「産業界の歴史の中で重要な位置を占めるクリーブランドが、この分野のリーダーとなることが出来れば、ゲームの流れを大きく変えることになる」と、Cleveland Foundation CEO Ronn Richardは語ります。
IoTが活用できる分野は無限にありますが、このコラボでは、製造業、エネルギーセクター及びヘルスケア、及びスマートシティのいんふら分野に
両大学は更に、州や政府からの補助、卒業生からの募金などを集め、さらに設備を充実させる計画を持っています。

話題の元記事はこちら: Cleveland Foundation awards $1.75 million to Case Western Reserve University and Cleveland State University to launch IoT Collaborative

新手のボットネット(Satori)が家の中のガジェットをダークサイドに変えてしまう

昨年12月からセキュリティ専門家が、新たに検出されたボットネット(Satori)を追跡しています。これは、インターネットに接続されたデバイスをハイジャックしリモートコントロールで操作されるゾンビへと変えてしまうものです。現状ではこのボットネットに汚染されたデバイスの数は多くはありません。しかし、その背後にいる者たちはそれに改良を加え、スパムメールを大量に吐き出すようにしたり、企業のウェブサイトを乗っ取ったりすることを企んでいるようです。
Satoriのソースコードの一部は、2016年に現れTwitterやNew York Timesを機能不全に陥れたMiraiと同一のものであるようです。Miraiの首謀者は既に逮捕されていますが、彼を影響を受けた者が同様の動きをしているようです。
CenturyLink社のチーフセキュリティ戦略家Dale Drewによれば、Satoriの影響は今のことろ40,000デバイス以下程度ですが、この首謀者はまだ特定されておらず、機器を制御不能にする方策を開発し続けている、とのことです。

話題の元記事はこちら: A fast-evolving new botnet could take gadgets in your home to the dark side

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